2018-02-21 第196回国会 参議院 資源エネルギーに関する調査会 第3号
委員御指摘のメタンプルームにつきましては、国際学会や国内外の研究者により、自然環境に与える影響、それから観測方法に関する科学的観点からの研究が行われているものと承知しております。
委員御指摘のメタンプルームにつきましては、国際学会や国内外の研究者により、自然環境に与える影響、それから観測方法に関する科学的観点からの研究が行われているものと承知しております。
観測方法に関しては、坑道を掘る費用が掛かり、簡単に設置できないことが課題であるとのことでありました。 次に、国土交通省九州地方整備局大隅河川国道事務所が実施している黒神川砂防堰堤を視察しました。視察した黒神川は、砂防堰堤、導流堤等の砂防施設の整備が完成し、平成二十年度からは直轄砂防管理河川として施設の維持管理を行っています。
それはなぜかというと、流れ星に反射をして、届くわけのない場所まで届くという観測方法が昔からあって、これを奥様と二人で、ある意味では生活のために、受託をしてずっとやってきたんですね。 そうしましたら、御本人は全く興味がなかったので、きっと地震予知というのはこうやってやるんだなというふうに思っていたんですけれども、ある日から、数日後ある地域で一定規模の地震が発生するという周期を発見したんです。
ただいま先生御指摘の、但馬空港のようないわゆるコミューター空港につきましては、その性格上から申し上げまして、気象観測施設の整備主体は空港の設置管理者にゆだねられておりまして、気象庁は観測の種目や観測方法の必要な技術的な支援を行うというふうに考えております。
それから、観測方法についても、航空気象官署で実施しておるものと同じものをやっております。
それから三番目が、地震予知の実用化のための観測方法、それから東海地震予知のための常時監視の体制、このようなことを進めているところでございます。これば防災体制そのものの問題でございますけれども、今後とも関係省庁と密接に連携をとりつつ、その推進を図ってまいりたい、このように思うわけでございます。
そういうことで、関係機関が協力しまして直下型地震の予知技術の確立を図るということで、技術的な指針を得る新しい観測方法あるいは測量方法あるいは活断層の調査方法といったものを現在鋭意研究しておるところでございます。
万全ということの意味でございますけれども、職員が夜、異常気象に対応するということだけではございませんで、現在の観測方法、いま宮崎県の例が出たから申し上げますと、たとえば宮崎の地方気象台には、県内二十七カ所、それから隣接県の風、雨、気温などの気象資料を自動的に時々刻々入手するようになっておりますし、また福岡、種子島にあります半径三百キロの探知範囲を持ちます気象レーダーの観測結果がファクシミリを通じて常時入
そうだとしますとなおのこと、特にこういう権威ある専門家の指摘している観測方法、測定方法、これはやはりぜひ早期に取り入れる必要があると思うのです。 大臣、予算を伴うことでもありますが、ぜひとも今後の測定調査を、こういう専門家の指摘に沿って充実されるように要望したいと思うのですが、いかがでしょう。
また、現在地震予知に有効であることがわかっている各種の観測方法が幾つかありますが、さらに別の有効な方法も開発してそれを活用していくという努力が今後も常に続けられなければならないということは申すまでもありません。そのための基礎研究を促進する必要が非常に重要なわけであります。 以上述べましたように、現在までの観測データをもとに大局的な予測をしながら、必要な地域について観測網を充実させていく。
それからさらに、計画では新しい観測方法の開発といたしまして、地下水の調査とかあるいは地殻応力測定の研究とかそういうふうなもの、さらにそのデータの集中、そういうことがうたわれておるわけでございます。この計画全体の達成がどうかということに関しましては、先ほど申し上げました全国的な測地測量の一部を除きまして、ほぼ一〇〇％達成しているというふうに考えております。
この測地学審議会の第三次の計画というのは、大きく分けますと全国的な基本観測という問題と、それから特別の地域、いわゆる地震の可能性のあるような特別の地域における観測と、それから新しい観測方法の研究と、こういったところが中心に計画されているわけでございまして、このうちまず全国的な基本的観測、これは御承知のように地震計を各所に配置いたしまして、地震の起きましたときの震源の決定あるいは地震の前兆現象としての
昭和二十年以来現在までの研究あるいは技術の進歩に伴いまして、前回の昭和新山のときと違いまして格段に充実した観測方法を現在は適用しておるわけでございますが、残念ながら江戸時代は古文書による研究しかない。それから明治は、御承知のとおり明治四十三年でございまして、このときは十日間しか地震観測は行われておりません。
をやらせていただいたり、また来年の七月には静止気象衛星を上げまして全地球的な観測をしたい、こういうことをもくろんでいるわけでございますが、これらはいずれも先ほど申しました、たとえば全地球的な観測をしますと、それによりまして長期的な予報の精度も上がる、そういう観点で技術的な向上というものを目指して進めておるわけでございますが、それに対しまして、やはりいままでやっていたような古いと申しますか、旧来の観測方法
ただ、こういった地殻ひずみの連続観測をいたしまして、二十四時間見張っているということは、もし直前の前兆というようなことがあれば、大変これをとらえるには可能性のある観測方法でございますので、今後とももちろん続けて、また、もし皆様が強化する必要があると御判断があった場合には、それを尊重して積極的に対処していきたいと存じております。
気象に関してもう一つでございますけれども、名大の磯野謙治教授が、最近の観測方法、レーダー、気象衛星等を含めて非常に進歩してきた。しかし、いわばこれは、たとえて言うならば、レントゲンで内臓を見るがごときものであって、ある程度の予測はできても、これをもって台風の内部機構、気象現象の起こる機構について解明することはなお不十分である。
それから、観測方法の原理というものはある程度確立されましたけれども、どういった規格の観測をするのが最も有効であるか、そういったことはいま現在行うべき研究ではないか、そういったふうに思います。国家としてどうしても緊急にやらなければならない、そういった事柄が優先するといたしますと、それは予算を無視してでも秋スケールの観測器械を使ってやることが有効ではないか、そのように私は考えております。
観測方法についても規定をし、期間についても言及をしておるのですけれども、適宜始めて、やりながら様子を見てと、いま局長が言われたような趣旨のことはどこにもないように私は思うのですが、これは、先ほどそういったＩＣＡＯのきめておるような原則は尊重すると大臣自身おっしゃったのですけれども、そういう点から申しますと、いまの局長の答弁ではなくて、具体的にその趣旨に沿った期間をつくり、そして厳密な調査を進めるべし
特に、規制の実効を確保いたしますためには観測方法について技術的な問題がございまして、総量規制の全面的採用はまだ現在されていないのが現状でございます。
○説明員（檀原毅君） 南関東が観測強化地域に指定された理由は、先ほど申し上げました一九六五年から六九年にかけての隆起が異常であるということで、ある何らかの方法に異常性が認められた場合に、そこに観測を集中し、観測の、あるいは測量の期間を縮めるとか、測量の網をもっと小さくするとか、あるいは別の観測方法を投入するとか、そういった意味で観測強化地域に指定されておるわけであります。